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鈴木商店・太陽産業の関係事業会社

会社名

設立年
株式会社神戸製鋼所

明治36年
日本金属株式会社

大正4年
日本冶金株式会社
大正7年
播磨造船所

大正4年
東京無線電機株式会社

大正10年
沖見初炭鉱株式会社

大正4年
帝国炭業株式会社

大正8年
台湾炭業株式会社

大正6年
大日本セルロイド株式会社

大正5年
クロード式窒素肥料株式会社

大正5年
帝国染料株式会社

大正5年
東工業株式会社(擬革)

明治42年
東洋ファイバー株式会社

昭和6年
株式会社大里製糖所

明治35年
南洋製糖株式会社

大正4年
北港製糖株式会社
(後に合併。東洋製糖へ)明治43年
大日本塩業株式会社

明治42年
日本製粉株式会社
大正2年
合同油脂株式会社

明治42年
豊年製油株式会社

大正7年
株式会社東海製油所

大正10年
旭石油株式会社

大正7年
帝国人造絹糸株式会社

大正5年
日本人造羊毛株式会社

大正9年
天満織物株式会社
(現旭日紡績会社)明治45年
東京毛織株式会社
(後に合併。合同毛織へ)明治43年
日本樟脳株式会社

起業は明治35年鈴木創業。鈴木の会社創立は大正7年2月
再製樟脳株式会社

明治43年
帝国樟脳株式会社

大正7年
支那樟脳株式会社

大正7年
鈴木薄荷株式会社

創立明治35
帝国麦酒株式会社

創立明治44年
大正3年
日本酒精醸造株式会社
大正2年
東洋燐寸株式会社

大正7年
東亜煙草株式会社

明治44年
日本輪業株式会社
(現日輪ゴム工業株式会社)大正2年
南朝鮮製紙株式会社

大正5年
大陸木材株式会社

大正7年
株式会社日沙商会

明治42年
日本商業株式会社
資本金500万円。綿花、綿糸布、毛織、羊毛その他の貿易明治42年
太陽曹達株式会社

大正8年
国際汽船株式会社

大正9年
帝国汽船株式会社

大正5年
山陽電気軌道株式会社

大正2年
南朝鮮鉄道株式会社

大正6年
株式会社浪華倉庫

大正6年
東神興業株式会社

昭和2年
長府土地株式会社
大正7年
信越電力株式会社

大正7年
太田川水電株式会社

大正7年
大正生命保険株式会社

大正2年
新日本火災保険株式会社

大正9年
日本教育生命保険株式会社

大正2年
東洋海上火災保険株式会社

大正元年
日本拓殖株式会社

大正5年

以上の他、鈴木商店破綻直前(昭和2年1月頃)の関係会社を列挙すると、

南満州物産株式会社
第一窒素工業株式会社
桜麦酒醸造株式会社
彦根坩堝株式会社
樺太漁業株式会社
内国食品株式会社
 直営工場 薄荷工場(神戸)、香料製造所(神戸)、七飯農場(北海道)、大邸繰綿工場(朝鮮)、永同農場(朝鮮)、阿喉農場(台湾)

大体以上の直系傍系の五十余の会社で、その投資額は十億を超える膨大なものであった。これを五千万円の合名会社鈴木商店と(各種事業に対する放資および管理監督)八千万円(払込み五千万円)の株式会社鈴木商店(内外輸出入貿易)で動かして社業を隆々と発展させ、一年の取扱高約6億円に達した。そして右の各種事業の他に、世界の檜舞台に乗り出して我が輸出入貿易の巨額を取り扱い、前欧州大戦に際会しては、砂糖、麦粉、鉛、亜鉛、満州小麦等の諸物資を活発に輸出し一年の商売高は十億を算し、大正八年、九年の全盛時代には十六億に上り、日本において他の追随を許さなかった。三井物産の昭和三年における商売高は十二億六千万円で、その時は物産創立以来の最高記録であった。前大戦前後は十二億円くらいであったから、当時はさすがの三井も鈴木に及ばなかったと見える。当時スエズ運河を通過した船舶積荷の分量からいっても鈴木関係は日本輸出入の約一割を占めていた。そして、前大戦中に鈴木の手で我が国が吸収した正貨の額は無慮十五億に達した。これで鈴木がいかに我が国際貸借に偉大な貢献を行ったかがわかる。
 この大きな仕事を行った鈴木合名会社の幹部社員は、

鈴木よね
鈴木岩治郎
金子直吉
柳田富士松
鈴木岩蔵

の五人でなっていた。西川文蔵が支配人として全般を見た時代もあった。

株式会社鈴木商店(内外輸出入貿易)
取締役社長 鈴木岩治郎
専務取締役 金子直吉
取締役   高畑誠一
同     永井幸太郎
同     窪田駒吉(東京支店長)
同     高橋半助
同     平高寅太郎
同     志水寅次郎
同     西岡貞太郎
監査役   鈴木岩蔵
同     谷治之助
支配人   北浜留松
同     篠原正次

以上の顔ぶれである。事実上これを統率していたのはいうまでもなく金子翁で、神戸に本店を置き、東京、大阪、下関、名古屋、横浜、小樽、函館、台北、台南、京城、大連、ハルビン、青島、上海、香港、ロンドン、ニューヨーク、スラバヤに支店を、旭川、横須賀、呉、金沢、舞鶴、福井、仙台、佐世保、福岡、鹿児島、根室、野付牛、釜山、仁川、高雄、安東県、ハルピン、青島、済南、漢口、温州、香港、広東、ウラジオ、ボンベイ、シンガポール、ハンブルク、シアトル、ヒューストン、ポートランド、メルボルンの各地に出張所を設置して世界を股にかけて活躍した。ひところはロンドン、ニューヨーク等における鈴木商店の店員数は、当時の三菱商事はいまだ初期の段階であったため比較にはならず、三井物産と伯仲する間にあった。戦時中もその直後も、ロンドン、ニューヨークを中心として東洋と欧米間の世界貿易を行うまでに発展した。
 昭和二年の鈴木破綻後に太陽曹達株式会社を改造して、金子翁はこれを持株会社として鈴木に残っている手に合う事業を集め、全株または過半数あるいは一部の株式をもって旧関係を持続しようとし、また新規関係を作ることに努力した。これは昭和四年ごろからであった。翁逝去の昭和十九年末には直接間接の関係会社は左のように増加した。